東京オリンピックの「憂鬱」

9月８日の朝は早起きをした。
ある事情があって午前６時に目を覚ましたのだが、
その「事情」はとりあえずここでは関係のない話である。
ぼくにはその時、
そうはならないようにと心から願っていたことがあった。
目を覚ましてすぐ、
祈りが届かず、それが起きてしまったことを知った。
2020年のオリンピックの東京開催が決まったのである。
朝から憂鬱な気分に落ち込んでしまったぼくは、
眠れないままにtwitterに次のような呟きを投稿した。

「オリンピックが東京に決まって暗い気分の朝になる。
　オリンピックを
　東京に誘致しようとしてきた人たちのほとんどが
　景気浮揚とかお金の話ばかりしていたのが
　たぶんコトの本質である。
　これでまた大型公共事業が濫発され、
　東京はますます住みにくい街になるのだろう。
　東京で老後を過ごす人間には迷惑な話」
　
「ぼくは日本は
　『調和ある衰退』への道を模索すべきだと考えている。
　少子高齢化と
　その結果の人口減に直面しなければならない社会に
　『経済成長』はもはやあり得ないと思うからだ。
　東京オリンピックの“幻想”は
　本当に必要な取り組みを何年も遅らせることになる。
　それが残念だ」
　
オリンピックの開催が決まってから、
テレビは熱に浮かされたように祝賀ムード一色になった。
ぼくとしてはますます憂鬱な気分にならざるを得ない。　
オリンピック開催を好感して株が全面的に上がったとか、
とりわけゼネコン株の値上がりが目立つとか、
経済効果が３兆円だとか、
予想していたことだがお金の話ばかりが先走っている。
最近つくづく思うのだが、
日本人は過去の過ちに学ぶことをしない民族ではないか。
公共事業の景気浮揚効果は
もはや事実をもって否定されているはずである。

かつて公共事業には確かに経済波及効果があった。
建設会社が儲かれば、
仕入れや働いている人たちの飲み食いで
地域の隅々にまでお金が回っていったのだろう。
しかし、その“回路”はいつしか閉ざされてしまったようだ。
ぼくはその事情をつぶさに知らないのだが、
おそらく、
建設会社（ゼネコン）が「世知辛く」なったのではないか。
いまや公共事業に投じたお金は
ゼネコンの周辺のごく一部の世界にしかまわらない。
バブル崩壊以降、
日本政府は景気回復を図って
幾度かの大型公共投資を行ったが、
いずれもカンフル剤ほどの効果もないままに終わっている。
典型的には
1990年代に景気浮揚策として“活用”された
地域総合整備事業債、いわゆる「地総債」である。
全国津々浦々に無意味としか思えないハコモノを作り、
地方自治体の財政悪化を招いただけで終わった。

今後予想される「オリンピック特需」は
もっと酷いことになりそうな気がしてならない。
もうこれ以上掘っくり返しようなかった東京は、
オリンピックの名を借りた
スクラップ＆ビルドの荒波に洗われるだろう。
競技場の建設、選手村の建設、道路の整備…
騒音と渋滞、土地の思惑買いに伴う地価上昇…
ますます暮らしにくい街になるのは間違いない。
ぼくはオリンピックの年には64歳、
経済生活の一線を退いて「高齢者」を目前にしている。
東京にマンションを買ってしまったので
たぶんそのときも東京で暮らしているだろうが、
静かな落ち着いた暮らしなど望むべくもなさそうだ。
そして、
終わってみれば泡沫（うたかた）の夢、
日本経済はますます疲弊していることだろう。
twitterに書いたように、
“幻想”に目をくらまされた結果、
真の意味の構造改革が後回しになるからである。

そしてもうひとつ心配なのは、
安倍政権の「国土強靭化計画」に
（「国土狂人化計画」ともいう…ｗ）
今回の「オリンピック特需」が加わることで、
復興に必要な人、モノ、金が
東北にまで回らなくなる可能性が強いことだ。
現在すでに復興事業の入札不調が続いているが、
その傾向にますます拍車がかかるのは間違いない。
原発事故の収束を含む東北の復興、
そして来るべき超高齢化社会への適応に
持てる資源（リソース）を集中すべきときに、
官民をあげてオリンピックを開催する愚かさは
どんなに罵っても罵り足りない思いがする。