投資家はGDPの増えない国に用は無し

GDPには「三面等価の原則」という原則があります。GDP＝生産（供給）＝分配（所得）＝支出（需要）という関係です。

図で表すと以下のようになります 



大和総研より引用



噛み砕いて言うと、生産された利益（供給）は誰かに分配（給料等）され、それは何かの消費に使われます（支出）。そして消費対象（支出）は誰かが生産したもの（供給）ですので、この３者は同額になるという原則です。

つまり、GDPが増えるということは、国内全体の企業業績が上がり、個人法人の所得が増えることとなり、その国の株価は全体として上昇することを意味します。逆にGDPが減ることは株価にはマイナスとなります。
GDPとその国の株価水準には強い相関があるのはこのためです。

一方で、こんにちの上場企業はグローバルに事業展開しているのだから、その株価はGDP（国内総生産）だけにはよらないのでは？という考え方もできると思います。
確かに個別株単位で見ればそうなのですが、ここ３０年ほどでインデックスファンドのシェアが大きくなってきた影響でそう簡単にはいかないのです。

いまや機関投資家の売買高の半分はインデックスファンドとなっているらしいですが、機関投資家はある国のGDPがダメだと判断するとまずその市場全体をインデックスや先物で売ってきます。

インデックスはいわば「闇鍋」のような商品ですから、ダメな国の市場に上場している以上、個別に問題のない株でもクソミソに売られるのです。クソミソに売られたら割安になるから買い時だ！などと考えて投資すると、頭上から続々とクソが降ってきてクソまみれになる有様ですのでとても買えません。

そんなわけで、GDPの増えない国に上場している以上、良い企業でも足を引っ張られるので、基本的に負ける確率が高くなります。ですから企業の上場市場というのは私は結構重視しているのです。
インデックスファンドがなかったバフェット様の黄金時代なら、シンプルに企業だけを研究していればよかったのですが、現代はいろいろ複雑で大変ですね。